パーフェクショニストの恐怖

卒業旅行の思い出の日本一周

大学最後の夏休み友達と旅行を組むことになった。卒業旅行の思い出の日本州に決定された。車は交互に運転しながら毎日を楽しく過ごす。ほとんどの宿を取らずに日帰り温泉に入り、車内で寝て過ごした。そんな卒業旅行の思い出の日本一周も終わり近くになってきた。青春とはマルウンイ卒業旅行だなと思った。また、いつの日かすべての旅行しようと約束した。
娘の友人が北海道に引っ越してしまいました。仲良しだったので、春休みに名古屋で、その友達に会いに、北海道に出て行きました。娘は飛行機で国内旅行は初めてです。友人の金持ちは、空港まで迎えに来てくれて、いざドライブ。私も春の北海道は初めての観光シーズン以外の時期にも非常に新鮮でした。広大な敷地にまっすぐ長続いており、"鹿注意""ゴムジュウイ"なんだと表紙がいかにも北海道っぽく娘も私もゴキゲン。友人の両親との楽しい時間を過ごしました。このような観光目的ではなく、国内旅行もいいですね。
【新華網】中露国境の黒竜江（ロシア名：アムール川）に浮かぶ黒瞎子島（同：ボリショイ・ウスリースキー島）に７月２０日、中国人観光客第１陣の１５０人が訪れた。

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総面積３５５平方キロメートルの同島は、ほぼ中央に中露国境線が引かれている。豊かな湿地帯と、独特の景観が楽しめる場所だ。黒竜江省流域で国境策定協議を進めてきた中露両国は２００８年、同島西部のタラバロフ島を中国の領土とすることで合意。１０年にはボリショイ・ウスリースキー島の共同開発文書に署名した。

（編集翻訳　阿部陽子）


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　世界の乳製品市場で3割以上のシェアを持つ世界最大の乳製品会社、フォンテラ社がこのほど、中国河北省に2．6億元（32．5億円）を投資して牧場を建設すると発表した。これはフォンテラ社が中国で投資する3番目の牧場となる。中国網日本語版（チャイナネット）が報じた。

　また、フォンテラ社は今後5年間に河北に牧場群の建設を予定していることも明かした。投資については、外資乳製品トップが中国で畜産し、液体乳を生産する作戦が徐々に加速している。

　この牧場が完成すると、フォンテラ社の中国の3カ所の牧場における牛乳の年間生産量は9000万L、3．5億杯相当となる。

　玉田県の第一の牧場は今年11月に生産開始、第二の牧場は2012年年末完成予定だ。河北で生産された牛乳は中国全土と世界の乳製品企業に提供されることになる。

　フォンテラ社によれば、今後10年で中国市場の牛乳需要は4倍になることが見込まれ、液体乳、乳製品の需要も増加するという。（編集担当：米原裕子）

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　来日中のマレーシアのムクリズ・マハティール通商産業副大臣は２０日までに、都内のホテルで産経新聞のインタビューに応じ、同国での原子力発電導入について、「有力な選択肢のひとつ」としたうえで、「最終決定には国民の承諾を得ることが重要だ」と述べ、国民の理解を求めていく考えを強調した。

　同氏は、原発計画について、政府部内で建設候補地や人材の確保、協力国の候補などについて、研究していることを認めつつ、一方で「真剣に代替措置も考えている」とも述べ、原発導入に国民の理解が得られない場合は、新型火力発電など他の手段を選ぶ可能性を示唆した。

　また、日本からの企業誘致について、より高度な技術を持つ、知識集約型産業の進出に期待を示すとともに、マレーシアとしても日本企業、とくに中小企業に対する投資や資本参加を進める考えを表明。

　「日本には大企業以上に高い技術を持っていながら資金がなく、開発を続けられない中小企業が多いことがわかった。日本の技術をマレーシアに導入するために、政府系ファンドを含めたマレーシアの投資会社に対し、日本の中小企業への投資を検討するよう強く薦めたい」と述べた。

　ムクリズ氏はマハティール元首相の３男。東日本大震災直前の今年２月に政府の招待で来日しており、今回は主に民間企業との会合が中心。同氏は「東日本大震災という悲劇から日本は必ず復活すると確信する。そのためにマレーシアも多く役目を果たせるだろう。今回も日本企業から多くの刺激的な提案があった。レアメタルの精製やハイテク部品の製造など、マレーシアが日本のサプライチェーンの一部になりうるようなものだ」と述べた。（宮野弘之）

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　【ヌサドゥア（インドネシア・バリ島）米村耕一、佐藤賢二郎】東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）と中国の高級事務レベル協議は２０日、「南シナ海行動宣言」の実効性を高めるためのガイドライン（指針）について合意し、双方の交渉当事者は「特筆すべき進展だ」と成果を強調した。しかし、法的拘束力のある「行動規範」策定に向けた道筋は示されず、今後の協議は難航が予想される。

　指針には行動宣言に基づく協力活動の進展状況を中国・ＡＳＥＡＮ外相会合で毎年報告することなどが盛り込まれた。中国は従来、南シナ海問題は２国間協議で解決すべきだとの立場を崩してこなかったが、今回はＡＳＥＡＮ側に歩み寄った格好だ。

　中国は昨年のＡＳＥＡＮ地域フォーラム（ＡＲＦ）で南シナ海問題を巡ってベトナムなどから非難を浴びて孤立。南シナ海における「航行の自由」を前面に打ち出した米国との対立も深まった。

　このため今年のＡＲＦでは昨年の「二の舞い」を避けるとともに南シナ海問題への米国の関与をできるだけ排除したいとの思惑がある。そのため事前にベトナムやフィリピンの政府高官を北京に迎え、意思疎通を図るなどの外交努力を継続。中国のベテラン外交官は「今年は和らいだ雰囲気が感じられるはずだ」と自信を見せていた。

　一方、フィリピンなどが強く求めている「行動規範」策定に関して指針は、「行動宣言に基づく協力活動は、行動規範の実現につなげる」との表現にとどめ、協議を開始する時期も明記しなかった。指針での合意という形を作るためにＡＳＥＡＮ側が譲歩を強いられた形で、フィリピンのデルロサリオ外相は２０日、「前進ではあるが、必要な要素について不完全だ」と記者団に不満を述べた。

　中国は規範策定に消極的な姿勢を一切、変えておらず、協議入りできるかは不透明な情勢だ。今回の指針合意も火種を残したと言え、２３日のＡＲＦ本会合でも南シナ海を巡る対立が改めて浮上する見通しだ。

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